椎間板ヘルニアの障害年金とは？受給条件や申請方法を解説します

椎間板ヘルニアとは？原因や症状、治療法について

椎間板ヘルニアとは、脊柱（せきちゅう）の骨（椎骨）の間にあるクッション（椎間板）が飛び出して神経を圧迫する病気です。腰部（ようぶ）が最も多く、腰痛や下肢（かし）のしびれなどが起こります。原因は加齢や遺伝、重労働、喫煙などが関係しています。治療法は保存的療法と手術療法がありますが、ほとんどの場合は保存的療法で改善します。椎間板ヘルニアは障害年金の対象となる場合がありますが、そのためには一定の条件を満たす必要があります。

椎間板ヘルニアの原因とリスク要因

椎間板ヘルニアの原因は、椎間板の老化や外傷によって、椎間板の外側の線維輪（せんいわ）にひびが入り、内側の髄核（ずいかく）が飛び出すことです。髄核が飛び出すと、脊柱の中を通る神経や神経根（しんけいこん）を圧迫し、痛みやしびれなどの症状を引き起こします。椎間板ヘルニアは複数の要因が重なって発症することが多く、以下のようなリスク要因があります。

加齢：年齢とともに椎間板の水分量が減り、弾力性が低下し、ひびが入りやすくなります。
遺伝：椎間板ヘルニアになりやすい体質や骨格形態は遺伝的に決まることがあります。
重労働：重いものを持ち上げたり、腰を曲げたりすることで椎間板に負担がかかります。
喫煙：喫煙は血管を収縮させて血流を悪化させ、椎間板の栄養供給を低下させます。
肥満：体重が増えると腰部にかかる負担も増えます。

椎間板ヘルニアの主な症状と診断方法

椎間板ヘルニアの主な症状は、腰部や臀部（でんぶ）の痛みや下肢のしびれです。圧迫される神経根によって、しびれる部位や感覚異常の程度は異なります。例えば、第4腰椎（ようつい）と第5腰椎の間で発生した場合は太ももの前面や膝関節に痛みやしびれが出現し、第5腰椎と仙骨（せんこつ）第1骨の間で発生した場合は足首や足指に痛みやしびれが出現します。また、重度の場合は排尿障害（にょうろうしょうがい）や馬尾（ばび）症候群（しょうこうぐん）という神経障害を引き起こすこともあります。

椎間板ヘルニアの診断方法は、まず問診（もんしん）や触診（しょくしん）で症状や発生部位を確認します。次にレントゲンやMRIなどの画像検査で椎間板ヘルニアの有無や程度を評価します。また、神経伝導速度（しんけいでんどうそくど）検査や筋電図（きんでんず）検査などで神経や筋肉の機能を調べることもあります。

椎間板ヘルニアの治療法と予後

椎間板ヘルニアの治療法は、保存的療法と手術療法があります。保存的療法は、安静にしたり、鎮痛剤や筋弛緩剤（きんしかんざい）などの薬を服用したり、牽引（けんいん）や温熱療法（おんねつりょうほう）、ブロック注射（ちゅうしゃ）などを行ったりする方法です。ほとんどの場合は保存的療法で改善しますが、3か月以上も症状が持続する場合や神経障害が進行する場合は手術療法を検討します。手術療法は、飛び出した椎間板を切除する方法や、椎間板を人工的に固定する方法などがあります。手術後はリハビリテーションが必要です。

椎間板ヘルニアの予後は、個人差がありますが、一般的には良好です。保存的療法で約80％、手術療法で約90％の人が改善します。しかし、再発する可能性もありますので、日常生活で腰部に負担をかけないように注意する必要があります。

椎間板ヘルニアで障害年金を受給するための条件とは？

椎間板ヘルニアで障害年金を受給するためには、以下の2つの条件を満たす必要があります。

初診日（椎間板ヘルニアのために初めて医師の診察を受けた日）までに一定期間年金を納付していること
初診日から1年6か月以上経過しても障害が改善しない見込みであること

これらの条件について詳しく見ていきましょう。

障害年金の種類と等級について

障害年金には障害基礎年金（しょうがいきそねんきん）と障害厚生年金（しょうがいこうせいねんきん）の2種類があります。どちらの年金を受給できるかは、初診日に加入していた年金制度によって決まります。

初診日に国民年金（こくみんねんきん）に加入していた場合は障害基礎年金
初診日に厚生年金（こうせいねんきん）に加入していた場合は障害厚生年金

障害基礎年金は1級と2級の2つの等級がありますが、障害厚生年金は1級から3級までの3つの等級と障害手当金（しょうがいてあてきん）があります。等級は障害の程度によって決まりますが、椎間板ヘルニアの場合は「体幹・脊柱（せきちゅう）の機能の障害」という項目で判断されます。等級によって支給される年金額は異なります。

障害年金の受給条件とは？初診日と納付要件に注意

障害年金を受給するためには、初診日までに一定期間年金を納付していることが必要です。これを納付要件（のうふようけん）といいます。納付要件は、以下のようになります。

初診日の前々月までの公的年金（こうてきねんきん）の加入期間（かにゅうきかん）の2/3以上について、保険料（ほけんりょう）が納付または免除（めんじょ）されていること（原則）
初診日に65歳未満であり、初診日の前々月までの1年間に保険料の未納（みのう）がないこと（特例）

例えば、初診日が2020年10月15日だった場合、2020年8月31日までの公的年金の加入期間の2/3以上について保険料を払っているか、または2019年9月1日から2020年8月31日までの1年間に保険料を滞納していないかを確認します。もしも納付要件を満たしていない場合は、障害年金を受給することができません。

障害年金の認定基準とは？体幹・脊柱の機能の障害について

障害年金を受給するためには、初診日から1年6か月以上経過しても障害が改善しない見込みであることが必要です。これを認定基準（にんていきじゅん）といいます。認定基準は、障害状態や症状によって異なりますが、椎間板ヘルニアの場合は「体幹・脊柱の機能の障害」という項目で判断されます。体幹・脊柱の機能の障害の認定基準は、以下のようになります。

障害等級	障害状態
1級	座ることや立ち上がることが一人ではまったくできない状態
2級	屋外では補助器具（ほじょきぐ）がなければ歩行できない状態または脊柱（せきちゅう）や背部（はいぶ）に明らかな外観異常（がいかんいじょう）があり、屋内でも補助器具がなければ歩行できない状態
3級	屋外では補助器具がなければ歩行できない状態または脊柱や背部に明らかな外観異常があり、屋内でも補助器具がなければ歩行困難（こんなん）な状態

これらの障害状態は、医師の診断書（しんだんしょ）や画像検査の結果、障害年金審査会（しょうがいねんきんしんさかい）の判断によって決まります。もしも認定基準を満たしていない場合は、障害年金を受給することができません。